若年層向け離職予防支援サービス / 臨床心理士・精神科医が提供するメンタルケアサービスはメンタル・プロ

近年多くの企業においては、新入社員が入社しても３人に１人は３年以内に離職してしまいます。
離職理由のトップは「給与に対する不満」なのですが、実際はそれ以外の理由が多いようです。

給与以外の主要因としては「仕事のストレスが大きい」、「仕事がきつい」、「職場の人間関係がつらい」といったメンタルヘルスに関する要因が多く占められており、企業がメンタルヘルスの対策を進めれば改善できる可能性は十分あります。

若年層社員は社会経験が乏しく自己解決できないで悩みやストレスを蓄積するケースが多々あります。

上司や先輩社員に気軽になんでも相談できる関係を築いている社員はメンタルヘルス不調につながる要素を排除できるのでしょうが、昨今ではそのような昔ながらの習慣は稀なケースとなりつつあるようです。

上記の「給与が不満」による退職は管理職や社員ではどうにもならない離職理由ですが、 「仕事上のストレスが大きい」、「仕事がきつい」、「職場の人間関係がつらい」などはメンタルヘルス不調に結び付く要素とも考えられますから、メンタルヘルス対策で改善できる、対処できる離職理由とも言えます。

当社の若年層向け離職予防では「自己開示」を中心としたメンタルヘルスプログラムによる離職予防を推奨しております。

「まずは何を感じ、どう思っているかを知る事」

一見遠回りで、当たり前に聞こえる意見を聞き、吸い上げる、吐き出させる事こそ離職防止対策では最も重要なポイントです。

真摯に耳を傾ける、どんな些細な事でも聞いてあげる、そんな“傾聴”する姿勢で対応することで、相手の不安や怒りの心理を緩和し、ネガティブな発想を抑えることが可能な最も有効な方法です。

利害関係のない当社スタッフによる個別のカウンセリングは、ヒアリングすることをメインに行います。

通常は管理職が時間を割いて部下（若年層社員）の悩みなどを聞き、アドバイスや対応方法を伝えることができれば一番良いのですが、実際のところ管理職は多くの仕事を抱えているため、いくら管理者研修や教育を行ったところで、実践しフォローすることが難しいのが実態です。

当社ではそんな管理職が手が回りずらい作業を心理の専門家が行い、そこで知り得た情報をフィードバックすることで管理職は、部下の心の変動を個々に感じ取り、きめ細かな対応を行う事で離職防止につながるようバックアップ致します。