臨床心理士（公認心理師）が提供するストレスチェックやカウンセリングはメンタル・プロ

東洋医学の病理概念のなかに未病という言葉があります。
完全に病気と診断されるところまではいかないけれど、病気に向かいつつある状態のことを指します。

職場のメンタルヘルス対策で最も大切なことは、病気（＝うつ）になる前に、きちんと状態に気付き把握した上で 適切な対応を企業と従業員が取ることが必要となります。

ある調査によると直近の3年間でメンタルヘルスに不調を感じたことがありますか』という問いに対し、全体の40.4％の⼈が『はい』と回答しました。（2013年⽇本能率協会総合研究所ビジネスパーソン1000⼈調査より）

つまりうつを発症していないけれど、いつでも病気になってしまう可能性のある予備軍です。

厚生労働省の「平成24年度労働者健康状況調査」によれば、メンタルヘルス上の理由で連続１カ月以上休業、または退職した労働者がいる事業場は8.1％「平成25年度労働者健康状況調査」によれば10％ととても高い数字で推移しております。

今年12月より施行されるストレスチェック義務化法案は国の危機感のあらわれともいえ、休職する手前で早期発見、早期予防の重要性からこの法案が成立施行されます。

今や企業にとって従業員のメンタルヘルス対策は、持続的成長を続けて行く上で避けて通れない問題となっており早急な対応が求められております。

従業員1人が1年間休めばその従業員の年収の3～5倍のコスト（損失）が!?

心の病にかかる従業員の多くは「優秀・まじめ・完璧主義・面倒見が良い」といわれていますもし成績の良い職場のエースが突然休職したら…
企業にとっての損失は計りしれません

【～休職者が出た場合の企業へのダメージ～】

■ 休職した従業員が担当している事業の売上減
■ 休職した従業員が担当している業務の遅延による損害

【～休職者が出た場合の企業へのコスト～】

■ 休職した従業員の業務をカバーする周囲の従業員への残業手当
■ 休職した従業員に対応するための人事担当者の労力（人件費）
■ 代替従業員を雇うための求人広告費・人材会社への委託費用
■ 代替従業員の人件費・教育費

【企業にとって一人の社員が休職するとどれぐらいのコストが掛るか？】

年収500万円の社員が一年間休職すると、企業の負担はいくらになるか？という試算があります。
休職中の給料支給が三分の二だったとして、給料だけを単純計算すれば333万円ですが上記のようなコストが掛かり実質は年収の3倍～5倍の1500万円～2500万円になると言われています

• 臨床心理士による専門的知識を活かした現状解析とカウンセリング
• 事業者のニーズに基づいたメンタルチェック検査の提案
• 交流分析等の心理療法を用いた心の回復力（レジリエンス）支援研修など

【メンタル・プロの支援内容】

◇メンタル不調者の早期発見のためのメンタルチェック（ストレスチェック）
◇従業員向け相談窓口の設置
◇不調者への個別カウンセリング
◇管理職向けであるラインケア研修
◇一般従業員向けであるセルフケア研修