心理職が企業や産業界にどう関わるか
【Ｈ29年2月開催 日本臨床心理士会定例研修会Ⅱ（大阪）】
大阪で開催された定例研修会と近畿技術部会平成29年度研修会の
２つに参加し勉強してまいりました。
主な内容は来年、多くの臨床心理士が受験する公認心理師に向けて、
今後、心理士がストレスチェックを含め企業や産業界に向けて関わるかという課題でした。
もうひとつの 勉強会は近畿技術部会平成29年度研修会主催で
参加者の多くは産業医や保健師、臨床心理士の方々でした
講義をして下さった方は、既に何年も前から企業から依頼され
職場のメンタルヘルスに向けてストレスチェックを施行し
改善のためにストレスチェックを施行している方でした
その内容は事業者がストレスチェックを終え
今後はこの結果をどのように有効に利用していけるかというものでした
昨年はストレスチェックにおいて地方は施行していないところが多く
特に北海道は医師が少ないので、高ストレス者面接が出来ず
苦労しているとのことでした
また今年の１月以降からは労基署の実施状況についての調査が入り始めたようです
（ちなみに九州地区はこれから順次チェックが入るそうです）
今回も話題となったのが高ストレス者の対処で
面接指導希望の手を上げない社員のことでした
その対応については
保健師や企業勤務の看護師が直に電話し
〇状況把握
〇高ストレス者の方には電話していい電話番号を書いてくださいと通知するとのことでした
つまり結果通知後社内の然るべき担当者がアクションを起こすということですから
この手法が可能なのはある程度規模の大きい会社でなら可能ですが
社内に適任者がいない場合は方法を考える必要性があると感じました
また講師の方が言われていましたが経営者が職場改善をメリットと捉えなければ
メンタルケアは社内で普及しない傾向が強いと主張されてました
私も同感でトップ次第で状況はいくらでも好転するので
言い換えればやる気がなければそのまま改善することはないということでしょう
つまりブラックと呼ばれる会社はトップの意向ということです
更にストレスチェックが義務化する以前から
社員のメンタルヘルスの把握のために職業性簡易調査票と
他の質問項目のテストを施行している企業では
57問以外の設問項目の方が本当に社内のメンタルヘルスが把握でき
効果があったと高評価だったようです
今回色々な話を伺ってきて
今後も積極的に情報収集が必要だと感じましたね